インド株式投資は非常に魅力的だが既に割高!新興国株の本当におすすめの投資方法を解説する。

こんにちは!ワタルです!

前回まで、インドという国自体の魅力について、二回にわたって紐解いてきました。

いよいよ中国と東南アジアを終えてインドに目を向けていきたいと思います。 →新興国株式投資を徹底分析 インドは言わずと知れた眠れる巨人...
こんにちは!ワタルです! インド特集の二回目です。前回インドは人口、金融政策、支出面からのGDPの構成要素からインドの魅力について見てきま...

今回は成長力が高いインドの株式市場の魅力と投資する手法、更に、新興国市場への株式投資で成功するにはどうすれば良いのか、という点を書いていきいと思います。

インドの株式市場の現状

それではまず、インドの株式市場が現状どういう状態かということを説明します。

インドの株式市場であるインド国立証券取引所は1992年に設立され時価総額は5620億ドルでドランダやスペイン更には香港と同レベルの規模を有しています。

さすがに人口が13億人いることもあって、今まで紹介した東南アジア諸国の国とは規模が違いますね。

シンガポールですら2000億ドルなので、新興国の中では中国の1.6兆ドルの次のレベルになります。

それでは現状のインドの日経平均であるSENSEX指数は割安なのかどうかということを見ていきたいと思います。

SENSEX指数の予想PER

インドは誰もが注目する市場ということもあり、PERは現在2018年2月時点では、23倍の水準まで上昇しており、とても割安とはいえない状況となっています。

現在日本のPERが13倍~15倍、割高と言われている米国のPERが25倍程度と考えると、米国と同水準であるということですね。

PERという指標について簡単におさらいすると、現在の企業の利益水準であれば株価の価値を稼ぐのに何年かかるのかという指標です。

PERが10倍というのは例えるなら、1000万円の物件を買って家賃収入が100万円であったということを意味します。

インドのPER23倍というのは家賃収入が44万円ということになりますね。

またPBRも3.5倍となってしまっています。インド企業が保有する純資産の3.5倍の価格で株価が取引されていることを意味しています。

インドという国があまりにも分かりやすく魅力的であるということにより国外からインド株に資金が流入し、結果としてインドの株式市場全体が割高になる要因となってしまっているんですね。

【参照】

株式投資における重要指標PBR・PERとは?わかりやすく説明する
こんにちは!航です! 前回は投資を行う上で重要な指標のうち経営の効率性をはかる指標としてROEとROAについて説明しました。 htt...

インド株に投資する方法

日本からインドに投資する手法は指数に投資するETF並びに投資信託と、個別株にADRという仕組みを使って投資する手法があります。

個別に解説していきたいと思います。

指数に投資するETFや投資信託

そもそも既に割高気味のインドの株式市場への投資妙味は現段階ではうすいと思うのですが、長期的には間違いなく成長するので長期投資には適しているかもしれません。

然し、管理人としてはETFや投資信託が組成された時点で海外からの資金が大量に流れ込んでしまうため、そこから投資を開始したのでは遅いと考えています。

実際にインドの株式市場への資金の流入は一貫してプラスになっています。

SENSEX指数と外国人投資家の売買動向

また、指数連動型の商品に投資する場合は注意しなければいけないことがあります。

それは、連動率の低さす。

私も以前インドに連動するETFを持っていたのですが、連動率が非常に悪かったです。実際に同じ期間の計測での指数とETFの連動率が以下になります。

インド株式指数 (SENSEX)
26,160 (2016年1月3日)

34,056(2017年12月31日)
上昇率30.2%

インド株式指数上場投信 証券コード1678
134(2016年1月3日)

164 (2017年12月31日)
上昇率22.3%

実際の上昇率の7割くらいしか上昇していないのがわかります。

【参照】
新興国株式投資でETFや投資信託をおすすめできない理由 ~どうすれば一番儲かるのか~

インドの投資信託については以下のサイトで詳しく分析されているので、参考にしてみてもいいかもしれません。

インドの投資信託をおすすめランキング形式で紹介!!

ADRで個別株投資

インドの個別株式はインドの当局が規制している為、日本から取引することはできませんが、ADRという仕組みを使うことで投資することが可能です。

これは、American Deposit Receiptの略で、インド株をインドの銀行に預けて、見返りとしてアメリカの銀行が証券を発券するという制度。

この制度を用いて、楽天証券やSBI証券から米国市場を通じてインド株に投資することが出来ます。

然し、往復手数料が4%と非常に高いという難点があり、最低でも4%以上値上がりしないと元をとることが出来ません。

更に問題なのが、インドの個別株分析の難しさです。例え、現在割高で4%の手数料が発生したとしても、正しい銘柄選択が出来れば成長豊かなインドにおいては大きな利益を獲得することができるのでしょう。

然し、当然財務諸表は英語ですし、どのような事業を行っているかも英語となっており、中にはHPに財務諸表がのっていない企業まであり分析は困難を極めます。

また財務諸表の分析だけでなく、その企業の商品やサービスの魅力を知る為に、近くにインド人がいるのであれば、今後有望なのかを聞くのは一つの有効な手になるかもしれませんね。

インド株は投資対象としておすすめなのか?

前回までの分析を通じて、インドが中国や東南アジアの国々に比べて有望な投資先であることは分かりました。

然し、あまりにも有望であることが白日の下に明らかとなっているため、全員が注目してしまっているという難点があります。

つまり株式市場に海外からの資金が大幅に流入し、株価が適正水準又は若干割高な水準まで値上がりしてしまっているのです。

このことから、インドは国としては魅力的ですが投資を開始するにはもう遅過ぎる、と言えるでしょう。

インドの隣国バングラデシュ不動産で3年-5年で6倍を狙おう

インド株は割高で投資対象としての魅力に欠けます。

しかし隣国バングラデシュの不動産はインド株への投資より大きな魅力があります。

因みにバングラデシュはインドに国境を囲われていますが、立地的には中国、インド、ASEANの中心に位置しています。

地域全体の人口は35億人と全世界人口の半分を占めており、今後の世界の中心となり場所に立地しています。

バングラデシュの位置

バングラデシュでは順調に高い成長率を維持しています。

インド(黄色)よりもバングラデシュ(太い青)の方が安定して近年は高い成長を成し遂げています。

バングラデシュとインドの経済成長率

更に今後、与党アワミ連盟が長期安定政権を確立したことで経済特区の誘致を行う方針を示しており現在8%の成長率を2021年までに10%に引き上げることを公言しています。

バングラデシュのシェイク・ハシナ首相は日本経済新聞に対し、同国内に経済特区を100カ所設け、外資誘致を推進する考えを示した。

「2~3年以内にすべて整備する」と述べ、足元で年8%程度の実質成長率を「2021年までに10%へ高める」と意欲を示した。

引用:日経新聞

 

更に成長を加速する公算が高いわけですが、現状の経済水準はインドとほぼ同程度となっています。

インドの不動産も確かに魅力的なのですが、インドでは外国人に不動産投資が許可されていないので保有することができません。

更に、バングラデシュの首都ダッカは人口密度の高さが世界一であり不動産価格の上昇期待値としてはインドを遥かに凌ぐ期待値があります。

いくら魅力的だとしてもインドの株価みたいに既に値上がりしてしまっていては意味がありません。

しかし、バングラデシュの不動産は以下の通り、他の新興国の不動産価格に対して割安な水準で放置されています。

各国不動産の1平米あたりの地価

バングラデシュの首都ダッカは既に東京の3倍の人口密度にも関わらず、毎年70万人が流入してきているため、市域の拡大が必須な状況になっています。

実際、今後拡大する地域は決定されていますが、開発前段階だと現在のダッカの中心地域の10分の1以下の価格で購入することができます。

現在未開発の地域を安値で購入して5年後に売却することで大きな利益を獲得することができるのです。

 

私もバングラデシュの不動産を購入しているTop Field Japanでは2015年からバングラデシュ不動産投資を他社に先駆けて行なっており4年間の実績があります。

既に100億円近い金額を販売しており、実際に投資した地域には街が出来始めて、モノレールも開通し始めています。

100万円から投資ができるので、手軽に投資を行うことができるのも魅力な点です。

現在期間限定で無料でセミナーを開催しておりますので足を運んでみてはいかがでしょうか。

 

▶︎▶︎ Top Field Japan 公式ページへ

 

私も実際に参加したのですが、セミナーに参加しても営業や勧誘は特になかったので安心して参加することができました。

 

 

 

 

 

おすすめ投資先ファンド -BEST 3-

2019年から投資先としておすすめできるファンドを収益性・安定性・将来性の観点から、ランキング形式で紹介しています!

参考にして頂ければと思います! ☟クリック

 COMMENT

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

関連記事

日本銀行(BOJ)・米国中央銀行(FRB)・欧州中央銀行(ECB)の金融政策をわ...