財テク初心者におすすめの投資先はこれだ！攻守両面から資産を守り育てる考え方と手法をわかりやすく解説する。

会社で勤めている方であれば財テクという言葉を先輩や上司から聞いたことがある方はいらっしゃるのではないでしょうか？

筆者は現在30台前半なのですが、50台前半の上司達の会話で財テクという言葉を頻繁に聞く機会がありました。

 

最初は古い言葉だなと思って聞いていましたが、本質としては今の我々世代こそ財テクが必要になってきています。

本日は、そもそも財テクとはどのようなものなのか？

初心者にもおすすめの財テクはどのようなものがあるのか？

という点についてお伝えしていきたいと思います。

そもそも財テクという言葉の意味は？

そもそも財テクという言葉の意味についてご存知でしょうか？財テクは、実は今世間を賑わしているハイテクを文字って出来た日本独自の造語です。

 

ハイテクノロジー（高度先端技術）の略語であるハイテクをまね、財産を殖やす意味でつくられた造語。

参照：日本銀行情報サービス局内「知るポルト」

 

なんか小手先のテクニックという印象を受けますが、本質的には財産を守り育てるという資産運用の側面が強いです。

ただ、資産運用だけでなく資産の元手を作るという側面もありますので、以下では攻守両面からおすすめできる財テクについてお伝えしていきたいと思います。

資産の元手を作る「守り」の財テク3選！

資産運用をする前にまずは核となる資産を作る必要があります。資産を作るための守りの財テクについてお伝えしていきたいと思います。

基本となる節約

基本となるのはやはり節約です。

まずはやはり支出の大部分を占めるのが住宅です。駅から近いと当然物件価格は高くなりますが、駅から徒歩10分以上になれば大分価格は抑えられます。

駅から遠いのは不便と思われるかもしれませんが、リモートワークの進展で会社にいく回数も少なくなりますし、何より行き帰りで20分歩くのは健康にもよい影響を齎します。

毎月の賃料が2万円違うだけでも年間に直すと24万円のインパクトがあり見逃すことはできません。

 

また、今では浸透しつつある格安SIMも重要な節約ツールです。

大手キャリアだと毎月1万円かかる通信費が格安SIMだと2000円-3000円に抑えることも可能です。家族全体でみると、毎月2万円-3万円の節約をすることも可能です。

年間になおすと24万円-36万円の節約になります。

 

住宅とキャリアを見直すだけで年間50万円近い節約を行うことができます。

 

ふるさと納税

ふるさと納税も重要な節約のツールです。ふるさと納税は支払った分を住民税から控除することができる仕組みです。

ふるさと納税は凄い仕組みです。通常の節税は課税対象額から控除をするものが殆どです。

例えば皆さんの課税対象となる所得が500万円で諸々の税率合計すると20%とします。すると納税額は100万円になります。

ここで通常の30万円分の控除の場合、課税所得500万から差し引くことができます。結果的に課税所得は470万円となり、納税額は94万円と6万円の節税になります。

 

しかし、ふるさと納税は納税額からダイレクトに差し引くことができます。

つまり、楽天ふるさと納税などのサイトで各市町村の商品を購入するために支払った金額を、住民税の納付額から直接控除することができるのです。(支払総額-2000円を控除可能)

直接お金が変換されるわけではないですが、購入した商品で食費や生活用品を購入することができれば生活費を抑えることが可能となります。

筆者も最近、楽天ふるさと納税でふるさと納税を始めたのですがポイントもたまり、各市町村から魅力的な商品をいただくことができ今まで見逃していたことを後悔しています。

保険の見直し

保険も重要な守りの財テクです。

皆さん、保険の営業員の口車に乗せられて積立型の保険を契約してしまっていませんでしょうか？

積立型の保険は元本保証で保険機能がついて30年後に増えて戻ってくるということで人気を集めています。

しかし、運用利回りは1%未満の非常に低い利回りで、本来得られたはずであるキャピタルゲインを得ることができず機会損失を被ってしまうのです。(攻めの財テク参照)

あくまで、保険は保険、運用は運用で分けて考えるのが賢明です。保険はいざという時のために大切な人を守るために必要です。

保険をかけるのであれば保険機能だけがついた掛け捨て型保険をかけるのが賢明といえるでしょう。

→ 積立型保険で1000万円を目指す？より利回りが期待できる効果的な資産運用でより大きな資産を手にしよう！

初心者でも出来る「攻め」の財テク３選

今までは資産運用の元手をつくるための守りの財テクを紹介してきました。

ここからは、得た元手をしっかり増やしていく財テクの手法についてお伝えしていきたいと思います。

つみたてNISA

つみたてNISAは現在代表的な財テクの一つとなっています。

国民の長期的な資産形成を目指して金融庁の肝いりで2018年から開始された非課税制度です。通常、投資を行った場合は利益に対して20.315%の税金が発生します。

つまり100万円の利益を得たとしても手元に入ってくるのは約80万円ということですね。

 

しかし、積立NISAは毎年40万円まで、最大20年間つまり800万円分の非課税枠を受け取ることができます。

 

例えば最初に投資した40万円が、20年後に100万円になっていたとすると、通常利益60万円に対して約12万円の税金を取られ手取りは88万円になります。

ただ、つみたてNISA口座では100万円全額を受け取ることができます。２年目以降に投資した枠も同様です。

つみたてNISAは金融庁が長期投資に適したファンドを厳選しています。全世界や米国株のインデックスファンドに投資をすれば、超長期でみると大きな資産を形成することができるでしょう。

以下は全世界と米国株の代表的なインデックスファンドとなっています。

 

 

iDeCo

iDeCoはNISAと似た非課税制度ですが、所得税と住民税の課税所得から控除できるのでより強力なものとなります。

先ほどお伝えした節税の仕組みを例にします。例えば課税所得が500万円で住民税と所得税を合わせた税率が20%だったとします。すると納税額は100万円になります。

 

そこでiDeCoで20万円分投資したら課税所得500万円から差し引くことができ課税所得を480万円まで圧縮することができます。

税率が変わらず20%のままだと納税額は96万円となり4万円の節税を行うことができるという仕組みなのです。

 

ただ、属性によって利用できる金額に限度が設けられています。サラリーマンの方であれば月額1.2万円や月額2万円の方が多いでしょう。

便利な制度なのですが、金額が少ないので大きな資産形成を行うことが出来ないというのが難点ですね。

 

 

投資対象としては「つみたてNISA」の欄でお伝えした、全世界株式インデックスに連動するファンドや、米国株式インデックスに連動するものを選択するとよいでしょう。

一流のプロが運用する長期投資に適したファンド

NISAやiDeCoは堅実ではありますが最終的に形成できる資産は決して大きくありません。

また、インデックスファンドは30年以上続けると安定したリターンとなるのですが、積立開始する時期が悪いと景気サイクルの関係で殆ど資産が増えない場合もあります。

以下は1998年から毎月1万円ずつ積み立てた場合のシミュレーションは以下となります。

 

2014年まではマイナスの成績になってしまっていました。実際投資を行っていれば場合耐えきれず損切りをして投資から身を引いてしまう方も出てきたことと思います。

 

しっかりと投資を続けていくためには大きな損失を経験しないことが重要となります。とはいっても自分で投資をすることに不安な方は多いのではないでしょうか。

そのような方には実績ある信頼できる一流のプロに運用を任せるのがおすすめです。確固たる理論に裏打ちされた手法を一流のファンドマネージャーが運用してくれた方が投資以外に時間をさくことが出来ますし、何より安定したリターンを期待することができます。

 

実際、筆者が投資しているファンドでは創設して7年間マイナスのリターンを1度も出さずに順調に資産を増やしています。

以下でおすすめできるファンドをランキング形式でお伝えしていますので参考にして頂ければと思います。

 

まとめ

財テクは資産を守り育てるという意味の日本の造語です。

老後を国が保証してくれる時代は終わりました。自分の身は自分で守る自助努力が必要な世界に突入しているのです。

守りの財テクで資産運用の元手をつかって、しっかり殖やしていきましょう。

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